特集
建設業界でさらに普及拡大する「BIM（ビム）」とは？
かつて米国でムーブメントが巻き起こって以来、日本の建設業界で注目を集め続け、国土交通省も普及させようと積極的に旗振りをしている「BIM（ビム）」。ただ米国でのBIMブームからすでに10年以上が経っていますが、日本でのBIM導入率はいまだ海外ほどではありません。それは一体なぜなのでしょうか。そして今後は――？
この記事はBIMの概要から現在までの歴史、そして日本での普及度合いや課題、今後の展望について解説します。BIMの導入を検討していたり、BIMに高い興味や関心を抱いていたりする現場担当者の方にご覧いただきたい内容です。
BIMとはなにか
BIM(ビム)は「Building Information Modeling」を略した呼称。日本語に直訳すれば「建物情報構築」といったところでしょうか。そう、BIMとはコンピューター上に面積や材料、部材の仕様・性能などの属性情報を内蔵した３次元建物モデルの「統合データベースシステム」なのです。
BIMは建設時に必要なあらゆる情報を付加できるため、設計から施工、維持管理に至るまでBIMデータを一貫して利用できます。
３次元化し建物をわかりやすく「見える化」することで、建物に対する理解度を飛躍的に向上させ、発注者―設計者―施工者間のコミュニケーションを円滑にさせます。なんといっても、BIMモデルからは平面図や立面図などの図面、パースや構造計算に仕上げ表や見積書までつくれてしまうのですから……。
このようにBIMを活用することによって、高品質かつ高精度な建物の設計・施工、維持管理が可能となるのです。
BIMの歴史と普及
BIMはいつごろ生まれ、どこからやってきたのでしょう。
2005年に米国建築家協会（AIA）において“Annual BIM Awards”なる賞が創設され、2006年の全米大会において取り上げられたBIMは、世界中の建設関係者から注目を集めました。
そして2003年に「3D-4D BIM計画」を立ち上げた米国連邦調達庁（GSA）が、2007年から工事発注仕様書において３次元CADデータでの施設情報納品を義務付けたことで、BIMは米国内で一気に普及したのです。
2012年の北米建築関係者のBIM活用実態調査では、「BIMの普及率が７割に達した」ことが判明。米国では現在でも普及が進んでいます。
欧州では、フィンランドやノルウェーなど北欧を中心に、1990年代後半からBIMが推進されてきたとか。意外にも歴史は古いのです。さすがに2000年代の米国の急速な普及度合いには一歩劣りますが、英国では公共事業に対して2016年度までのBIM利用義務化を宣言。フランスやドイツなどもBIM先進国・米国を追従しています。
そして中国では、2000年代初めから国を挙げて働きかけ、2008年の北京オリンピックスタジアム、2010年の上海万博関連施設建設においてBIMを積極利用したんだとか……。
それらを受けて、日本にもBIMの大きな波がやってきました。2009年、まさに“BIM元年”とされる年です。
しかし、それから十数年。国土交通省が2020年12月〜翌21年1月に実施した「建築分野におけるBIMの活用・普及状況・実態調査 」において813企業のうち約53パーセントが「BIMを導入していない」とアンケートに回答しており、BIMの普及が欧米諸国ほどは進んでいない状況が明らかになってきました。
しかも、上記のアンケートでBIMを導入していない434の企業のうち47パーセントは「今後も導入する予定がない、または未定」と回答しています。
日本においてBIM導入が欧米諸国ほど進んでいない理由は後述しますが、国土交通省がBIM普及拡大をいっそう進めていく方針であることはまぎれもない事実。BIMの普及率がさらに上がっていくのに伴って、BIMを利活用できる「BIM人材」のニーズも高まっていくことは、当然のように予想できるはずです。
BIMが求められる理由
BIMが建設業界で求められる理由。この記事をお読みの方からすれば、特に大きなメリットは以下の３つでしょう。以下、くわしく解説します。
設計や施工などのミスを減らせる
設計や施工の手戻り・コストの削減
建築確認申請の期間短縮
設計や施工などのミスを減らせる
近年は複雑な設計・施工を要する建物が増えていたり、それでいて短工期でもあったりして、設計・施工ミスが発生するケースがたびたび起きています。竣工間際あるいは竣工後にそれが発覚すれば、設計・施工者に大きなダメージを与えかねません。
しかし、こういったミスはBIM導入で、減らせる可能性が格段に上がります。
２次元の図面では難しかった柱、梁とダクトや配管などの躯体・設備の干渉チェック、これのしやすさがBIMの売りのひとつ。バーチャルな建物と周辺環境の日当たりなどの関係性もチェックできます。BIM利用で設計や施工のミスを減らし、企業に与える損失の低減が期待できます。
設計や施工の手戻り、コストを削減
すべての情報が連動して収められているBIMは、一か所で情報変更の必要があり、それを修正すれば全データが自動修正反映されます。
たとえば、使用予定だった部材に問題があって、変更した場合。設計・施工図面修正から新しい部材の手配など、仮に工程や費用が変わりかねない事態が発生しても、BIMであれば工程修正を自動でおこなってくれます。
このため設計・施工面の変更があったとしても、工程表どおりにおこなえるのです。
また前述したように、BIMは設計段階の不整合の確認作業や図面の修正作業を減らし、手戻りや工期遅れを防げます。そのため、作業に関わる人件費などのコストを減らすことができるのです。
また、設計段階の整合性向上により、新たな部材を重複発注するミスも防げるのではないでしょうか。
建築確認申請の期間が短縮可能
BIMによって設計図面の整合性が向上します。それはつまり、不整合の確認作業や、設計意図を現場に伝えるために多くの図面や資料を作成する――といった周辺の作業を減らすことにつながります。
また、施工者側もBIMを利用することで、複数図面をつなぎ合わせる作業や、施工段階で発生する不整合も減らせます。これらの作業の時間短縮で、不整合による建築物の確認申請の出し戻しや審査期間短縮が実現するのです。
このほか、設計～施工までの情報が一元管理されることで、設備の名称や個数、点検時期や交換時期の目安が情報として残され、竣工後の維持管理にもBIMデータが活用できます。大規模修繕を請け負った際にもそれが利用可能です。
さらに言えば、BIMは３次元の立体的な「絵」で建物を施主や近隣住民にわかりやすく説明できるので、「設計段階と竣工後のイメージが大きく違う」といったすれ違いの問題が起きる可能性を減らしてくれます。BIMは「コミュニケーションツール」としての役割も果たすのです。
以上が、建設業界で設計・施工に携わる企業がBIMを利用する大きなメリットです。
なお、「建築BIMの将来像と工程表 」（国土交通省、2019年）によれば、将来的に次に挙げるようなメリットが生まれるとしています。
① 高品質・高精度な建築生産・維持管理の実現
▶3Dモデルの形状と属性情報により空間を確認できることで、建築のプロでない人でもイメージを共有
▶ 設計・施工時の情報が一元管理されることで、建築生産の効率的な品質管理を実現
▶ 完成後も活用可能なデータにより、最適な維持管理、資産管理、エネルギーマネジメントを支援
② 高効率なライフサイクルの実現
▶投資効果の可視化（コストマネジメント）による迅速な意思決定
▶設計・施工・維持管理段階の円滑な情報の伝達により、無駄のない建物のライフサイクルを実現
▶ 設計・施工の各工程の作業効率化
▶ 維持管理の省力化の実現
▶ 海外との共通・競争基盤としてのBIMの確立
③ 社会資産としての建築物の価値の拡大
▶適正かつリアルタイムな資産評価・資産管理の実現
▶センサー等との連携による建築物へのサービスの拡大
▶ビッグデータ・AIの活用による建築物を起点とした新たな産業の創出
▶インフラプラットフォームとの融合による最適なリスク管理の実現
日本でBIM導入が進んでいない理由
これほどまでにメリットの多いBIMが、日本で導入が進んでいない理由は何なのか。主に以下２つの理由が挙げられるのではないでしょうか。
・ 3D CADが普及しておりBIMの必要性が低い
・ BIMを扱う人材がいない
３D CADが普及しておりBIMの必要性が低い
現在の日本では3D CADが広く普及しており、発注者側や業務上接点のある関係者からBIMの活用を求められることがなければ、既存のCADで業務も特に問題なくおこなえてしまいます。そのためBIM導入に対する切迫感が薄く、外から求められない限り、自発的に導入・活用しようと思わないのです。これがBIM導入が進んでいない大きな理由のひとつに挙げられます。
たしかに、「わざわざ手間や費用がかかる投資をしたくない」という心情は理解できます。しかし競合他社が同様に手をこまねているとすれば、「ここは先んじて投資し先行者利益を得よう」と発想を転換するのもひとつの手かもしれません。
BIMを扱う人材がいない
BIMは多くの情報が付加されるため、それらを統括・管理するスキルが必要となります。しかしそのようなBIMマネジャーやBIMオペレーターなどの絶対数が少なく、雇用するには多額の費用がかかることも、BIMの普及が日本で進んでいない理由のひとつです。
また、自社で人材を育成するにもコストがかかる上、他業務への影響も懸念されるため、導入をためらう企業があるのも事実でしょう。
これも考え方次第ですが、BIM人材は新卒社員をゼロから育成するという昭和型雇用ではなく、スキルを持つ人材を必要に応じて随時調達するという発想に切り替える方が、令和のスタイルに合っているのかもしれません。
BIM×人材の最新情報は「建設HR」で
たしかに、現時点でBIM先進国・米国に比べれば、日本でBIM普及は順調に進んでいるとはいえないでしょう。しかし、米国と同様に政府の後押しによって、これからの建設業界においてマストとなっていくことは想像に難くありません。
そのため、現在BIMに対して先入観や偏見を持っているのであれば、最新のBIM関連情報を入手してそれをアップデートし、正しく理解しておくことが重要です。
もし発注者側に「今回のプロジェクトはBIMで実施」と告げられて、慌てて対応していたのでは、もしかすると時すでに遅し、かもしれません。ソフトウェアはともかく、BIMを扱う人材については、独力で一朝一夕に集められるものではありませんから……。
なお、「建設HR」ではBIM/CIMに関する記事をはじめ、建設業界の人材動向に関する調査分析もおこなっております。
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