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title: 建設業の「DX」を理解するための３つのキーワード
description: 人材不足にあえぐ建設業界にあって必要不可欠と言われている「デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）」。なぜそう言われるのか、IT化と何が違うのかを解説します。
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[建設HR ](https://kensetsu-hr.resocia.jp/article)

# [建設業の「DX」を理解するための３つのキーワード](https://kensetsu-hr.resocia.jp/article/kensetsudx_keywords)

 作成者: [編集部](https://kensetsu-hr.resocia.jp/article/author/編集部)｜May 20, 2025 2:18:13 AM

デジタル技術の積極活用が生産性向上や省人化に貢献することは、令和に生きる誰にとっても明らか。そこで注目されているのが「デジタルトランスフォーメーション（DX）」です。

とりわけ建設業界のように人材不足にあえぐ業界ではDXは必要不可欠。またDXの重要性を理解し、適切なシステムを導入できる建設DX推進人材は重宝されています。しかし、専門性の高い彼らをただ登用しただけで「建設DX」がすんなりと進むはずもありません。

まずは、建設DXをしっかりと理解することが第一歩です。そうでないと、貴重な予算を浪費しただけの失敗プロジェクトに終わってしまいかねません。

## 「ＤＸ＝ＩＴ化」ではない

DXとは、「Digital transformation（デジタルトランスフォーメーション）」の略。スウェーデン・ウメオ大学教授のエリック・ストルターマン氏が「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と2004年に唱えた概念が基になっています。旗を振る経済産業省の定義は以下のとおり。

> 企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること  
> （引用／経済産業省『DX 推進指標』）

……お役所言葉だと、どうにもスッと頭に入ってこないですね。IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）の定義も引用してみましょう。こちらの方がより分かりやすいはず。

> デジタル技術の活用によって企業のビジネスモデルを変革し、新たなデジタル時代にも十分に勝ち残れるように自社の競争力を高めていくこと  
> （引用／IPA『デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査』）

ちなみに「trans-」なのになぜ「X」なのか？ この「X」、「trans-」という接頭語が「交差する・横切る」という意味を持ち、「X」の形から想起される「交差、交差点」と似ているから――なんだとか。「デラックス」と読んでしまうとたちまちに令和感は失われ、まわりの空気が昭和に引き戻されるので、くれぐれもご注意ください。なお、資料などに「DX」と書かれていて会議で読み上げる際はいちいち「デジタルトランスフォーメーション」と読まずに「ディーエックス」でOKです。

2010年代から日本でも飛び交うようになってきた「DX」、すでにさまざまな分野でデジタル化が進んでおり、ビジネスや社会サービスは大きく変わりはじめています。

ここで、もうひとつ誤解されがちな点を。**「DXってつまりIT化、デジタル化なんでしょ」という理解は正しくはありません**。前述のIPAの定義に「デジタル技術の活用によって企業のビジネスモデルを変革」とあるように、**デジタル化は「手段」にすぎず、目的は「企業のビジネスモデル変革」なのです。**

## 建築業界でのＤＸはどうなっている？ 課題は？

2021年のいま、AI（Artificial Intelligence＝人工知能）やVR（Virtual Reality＝仮想現実）、AR（Augmented Reality＝拡張現実）などを使った新しいサービスがぞくぞくと開発され、われわれにとってDXの武器となるデジタル技術はより身近なものへと進化し続けています。そんなDXは企業の価値を向上させるものとして、あらゆる分野で注目されています。では、私たちの建設業界においてはどうなるのでしょう？

「企業のビジネスモデルを変革」するのが、DX。当の建設業界のビジネスモデルはといえば、完全な受注産業であり、仕事自体が景気動向に左右されやすく長期的な需要予測が難しい業界です。それにより、固定費である人件費を下げるために下請けへ仕事を振り人工を確保する「重層構造」が成り立ってきました。しかし昨今、建設技術者から建設技能工まで担い手不足に悩まされているのはみなさんもご存知のとおり。

街づくりやインフラメンテナンスを担う建設業界にとって、人の手はかけがえのないもの。だから人材不足を解消する手立てを講じる必要があるのですが、そもそも少子高齢化に伴う人口減少は加速する一方。だからこそ、DXを積極的に推進していかなければならないのです。

## 建築業界のＤＸを理解するための３つのキーワード

さて、建設業界ではどのようにしてDX化しているのか。ある記事によれば、米国の建設業界でホットなのは、「[MACRO](https://techblitz.com/svs2019-sv-obayashi/)」なのだとか。

「**Ｍ**」：New **M**aterial＝これまでの鉄とコンクリート以外の新しい材料  
「**Ａ**」：**A**utonomous＝AIを使った自動設計や自律ロボット  
「**Ｃ**」：**C**onfiguration＝生産性を高めるための標準化  
「**Ｒ**」：**R**eality Capture＝現場の瞬時のデジタル化  
「**Ｏ**」：**O**ff-Site Construction＝工場で作られた部材を利用して現場で効率よく建設されていくプレハブ化、モジュール化

日本では地震が多いなどの事情から３Dプリンターを活用した建設などは進んでいないため、「MACRO」を一概にはあてはめられません。日本は主に次の３つのキーワードで説明できそうです。

1. BIM/CIM
2. リモート
3. クラウド

### キーワード①：ＢＩＭ／ＣＩＭ

まずひとつ目に挙げられるのが**「BIM/CIM」**の活用。この建築/土木用3D CADは、従来型の2次元CADとは異なり最初から3次元で設計するため設計時間短縮や図面修正工数の削減におおいに貢献しています。その証拠に、国土交通省は2021年3月に開催された「第５回BIM/CIM推進委員会」において、トンネルや橋梁などの大規模土木構造物の詳細設計にBIM/CIMを原則適用とするのだとか。国の旗振りのもと、今後ますます普及していくことは間違いありません。

### キーワード②：リモート

ふたつ目は**「リモート」**。建設現場の施工状況やインフラメンテナンスを遠隔で操作・管理できるようなシステムが開発・導入され、施工管理者の拘束時間が大幅に削減されつつあります。また、専用開発された遠隔操作ロボット／建機などによる自動化・省力化も見逃せない流れです。

### キーワード③：クラウド

三つ目のキーワードは**「クラウド」**です。社員にタブレット端末を携帯させる企業も増加しており、施工図面や工事書類などの電子化が着実に進んでいます。建設スタートアップが開発したアプリなどを活用している現場も多いのではないでしょうか。

それでは、これらの進捗具合は世界的に見て進んでいるのか、それほどでもないのか……国内だけ見ていると、なかなか分かりにくいですよね。オートデスク社が2020年に米調査会社と協力しておこなった「[建設業界の DX に関するグローバル調査](https://www.autodesk.co.jp/solutions/digital-transformation-for-construction)」によれば、日本の建設DXに関する成熟度はアジア・太平洋地域で最も高く、ドイツ・米国と並んで世界上位国のひとつなんだとか！ ……ちょっと安心しました。

ただし、同調査では「デジタル化の成果を測る KPI およびメトリックの確立」「デジタルプロジェクトの全社的な統合」について、日本が諸外国に比べ課題として挙げている回答が多かったのも事実。その意味では、これからが「企業のビジネスモデル変革」の本番なのかもしれません。

## BIM/CIMオペレーターはヒューマンリソシアにお任せ下さい

これら３つのポイントを押さえつつDXについて粛々と学んでおきたいものですが、まず手を付けるとすれば、既に建設業界で取り組みが進んでいるBIM/CIMがオススメです。2Dの図面を元に3D化する3D CADと異なり、最初から3Dのモデルを作って2Dの図面を作成するBIMには、「施主を含めた関係者間における完成イメージが共有しやすい」というメリットがあります。

2Dの図面では、「建設図面への理解が十分ではない施主」と「専門家である建設会社」との間で理解にずれが生じる可能性があり、勘違いやイメージのギャップに起因する手戻りがしばしば発生していました（あなたの会社でも建設途中や終盤での手戻りに何度も煮え湯を飲まされたことがあるのでは？）。それを防ぐことができるBIMは、工期の遅れや予算の無駄を減らすことが期待されていますが、これを効果的に導入するにはBIMオペレーターが欠かせません。

現在社内にいるCADオペレーターに研修を受けさせてBIMオペレーターを養成する方法もありますが、手っ取り早くBIMオペレーターを採用したり派遣会社から派遣してもらって、その勘所を輸入するという方法もあります。

ヒューマンリソシアでは、登録されているCADオペレーターにBIMアプリケーション研修を提供しており、即戦力のBIMオペレーターとして各建設企業様より高い評価をいただいております。2018年に日本建設業連合会が行った調査によれば、すでに7割近くの企業でBIMへの取り組みが始まっているとの結果もでています。なかなか導入が進まなかったり、BIMができるオペレーターの採用にお困りでしたら、ぜひ当社にご相談ください。

 

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